【 LECTURE SUMMARY 】
講演会要旨

2026/01/06

2025年12月11日開催

「洗浄における汚れ除去力と環境負荷のバランスをどう考えるべきか？」で好評を博す。

2025年12月11日、横浜国立大学名誉教授、放送大学神奈川学習センター客員教授の大矢　勝先生をお招きし、
「洗浄における汚れ除去力と環境負荷のバランスをどう考えるべきか？」という演題で講演会が開催されました。

2025年12月11日、横浜国立大学名誉教授、放送大学神奈川学習センター客員教授の大矢　勝先生をお招きし、
「洗浄における汚れ除去力と環境負荷のバランスをどう考えるべきか？」という演題で講演会が開催されました。

演題

「洗浄における汚れ除去力と環境負荷
のバランスをどう考えるべきか？」

講演内容

【１】自己紹介：消費者への発言力を高める工夫
【２】洗浄関連の環境影響の研究
【３】洗浄理論・洗浄性評価の研究
【４】消費者情報の観点から：今後の情報社会での戦略

• 【１】自己紹介：消費者への発言力を高める工夫

  　まず講師の自己紹介に絡めて洗剤をめぐる社会情勢の変化についての説明が行われた。
  大矢氏は1990年に横浜国立大学教育学部に採用されたが、それまでは泡沫洗浄という洗浄技術の研究を行ってきた。
  ところが1990年からは学校教育の現場での合成洗剤・石けんの問題に直面し、関連する情報を収集してより科学的に正しい情報は何かという視点から研究・社会活動を進めることとなった。
  
  　そして科学的に誤りのある合成洗剤有害説に着目し、消費者講座等でその問題に対処しようと試みたが、一般の人々に対しては大学教員であっても知名度が低いと発言が受け入れてもらえないことを実感し、その後一般向け書籍やTV番組出演等で知名度を上げるよう努力することとなった。
  
  　そして、洗剤・洗浄関連の科学的な話題に関しては、マスコミ等からの問い合わせ先としてメジャーな立場を得ることができた。
  

• 【２】洗浄関連の環境影響の研究

  　合成洗剤が有害であるとする主張の中で、洗剤による環境への影響に関する情報が不足していると感じ、大矢氏は洗剤の環境影響に関する研究を進めた。
  　洗剤の環境影響で最も大きな問題とされるのは、洗剤の主成分である界面活性剤による水生生物に対する毒性である。
  過去の生物実験において毒性値（毒性を示す界面活性剤の濃度）に非常に大きな幅があること、またLAS（直鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩）の生分解性について専門家の間でも問題の有無が大きく分かれていることに課題があると感じ、大矢氏はそれら研究を進めることとなった。
  
  　その結果、界面活性剤の界面活性は硬度等の水質によって大きく変化するが、同一の界面活性剤の水生生物毒性は、その水質による界面活性の変化で説明できることを示した。LAS等の界面活性剤の界面活性は水の硬度が上がると界面活性が強くなって低濃度で毒性が発現するが、毒性値を示す際の水の表面張力はほぼ一定であることが分かったのである。界面活性剤の種類によって毒性値を示す表面張力は異なるが、界面活性剤の種類によって毒性を示す界面活性はほぼ一定であることが分かったのである。界面活性剤の水生生物毒性が界面活性によることが再確認でき、水質によって界面活性が変わる場合はそれだけ大きく毒性値が変化することが分かった。
  
  　またLASの生分解による水生生物毒性の変化については、酸素を消費する生分解速度は低めであるが、酸素を消費しない段階で界面活性を失う生分解は速やかに進んでいくことが確認された。酸素消費型の生分解と界面活性を失って毒性がなくなるまでの生分解の、2つの生分解が混同されていたことが情報混乱の原因であることが確認できた。この成果は欧州の洗剤関連物質のリスク評価HERAプロジェクトのレビューの中にも引用された。
  

• 【３】洗浄理論・洗浄性評価の研究

  　環境影響を考慮した洗浄では、環境影響等のリスクと汚れ除去のベネフィットを考慮したリスク・ベネフィット分析が望まれるが、洗浄のベネフィットを表すのに必要な洗浄力を表現する手法が開発されていない。そこで大矢氏は洗浄力を表すための新たな洗浄速度論である確率密度関数法を開拓した。これは、汚れ付着力と洗浄力がそれぞれ正規分布に従うばらつきを有すると仮定した考え方で、従来の速度論にリスク解析等に用いられる確率密度関数の概念を取り入れたものである。
  
  　その結果、確率密度関数法で、固体粒子の脱離、染料等の溶解、油性汚れの可溶化、乳化作用等の洗浄メカニズムを識別できること、また温度、界面活性剤濃度、pH、機械力等の洗浄における影響因子の間での相乗効果、相加効果、相殺効果等の相互作用を判定できることが分かった。一般の条件では相加効果が得られるが、脂肪酸汚れ洗浄における温度効果とpH効果の間には相乗効果が認められた。
  

• 【４】消費者情報の観点から：今後の情報社会での戦略

  　今後の洗剤には地球環境レベルでの環境負荷を考慮する必要があるが、この次元の環境負荷は個人レベルの安全性等との間でトレードオフの関係にある場合が多い。
  今後は、両者のバランスをとった判断が求められるのだが、従来の安全性論議では非論理的な感情論が圧倒的な影響力を有してきた。
  
  　新たな消費者教育では、科学論議が受け入れられるためには、支配・被支配型の人間関係から情報交換をベースとする対等な人間関係が必要となる。化学物質論議におけるパーソナリティ関連の必要知識を共有することが望まれる。ただ近年、若者の情報リテラシーが向上し、科学論議が受け入れられやすい環境が整いつつある。洗剤関連分野でのリスク・ベネフィット分析のノウハウを蓄積・発展させて、次世代に備えた基盤を形成していくことが関連業界に求められている。